Category

角田 洋子1,白鳥 豊2,伊藤 英臣3,堀 知行4,西澤 智康5,磯部 一夫1,大塚 重人1,妹尾 啓史1 1東大・院・農学生命, 2新潟農総研, 3産総研・生物プロセス, 産総研・環境管理, 茨城大・農 水田は水管理と作物の影響から土壌環境が劇的に変化する。耕作期は湛水によりバルク土壌で嫌気的な環境が形成されるが、根圏土壌は根からの酸素供給によりバルク土壌に比べ好気的な環境が維持される。また、休閑期は落水されて全体的に好気的な土壌環境が保持される。しかし、この様な土壌環境の変動下における、バルク及び根圏土壌の微生物群集の応答は十分に分かっていない。そこで本研究で

二関 倫太郎1,大塚 重人1,伊藤 英臣2,磯部 一夫1,大島 健志朗3,服部 正平3,白鳥 豊4,妹尾 啓史1 1東大・院・農学生命, 2産総研・生物プロセス, 3東大・院・新領域, 新潟農総研・基盤研究, Verrucomicrobia門細菌は、近年の培養非依存的な解析から、土壌圏に普遍的に分布しており、土壌中の存在量は従来の予想よりもはるかに大きいことが示唆されている。しかし、他の門の細菌群に比べ単離例が未だ少なく、その生態や機能は未解明の点が多く、利用できるゲノム情報も非常に限られている。我々は、独自の培地を用いたスクリーニング法により、水田土壌からVer

杉山 修一1,劉 広成1 1弘前大・農学生命 地理的要因が水田土壌のメタン菌群集の構造に与える影響を調べるため,水稲作北限の北海道，名寄市から九州最南端，鹿児島市までに広がる水田40カ所の土壌をサンプリングし，DNA抽出後，メタン菌群集の群集構造をT-RFLP法で調べた。また，東北地方のヨシが優占する自然湿原の土壌のメタン群集を調べ，地表の植物植生がメタン生成菌群集に与える影響も調査した。群集構造解析に用いたプライマーは，リボソームRNA領域の109f/934rであり，制限酵素としてTaq1を用いた。また，各土壌の土壌タイプ，全炭素，窒素，pHも調査した。 結果：

熊谷 史子1,堀 知行2,難波 謙二3,高崎 みつる4,片山 葉子1 1東農工大・農, 2産総研・環境管理, 3福島大・共生システム理工, 4石巻専修大・理工 〔背景〕福島第一原子力発電所事故の発生により大量の放射性物質が環境中に放出され，福島県をはじめとする周辺地域で土壌汚染が引き起こされた。しかし，放射性物質によって汚染された土壌の細菌群集構造に関する研究報告は少ない。本研究では，土壌への放射性Cs蓄積が，土壌細菌叢にどのような影響を及ぼすのかを調べるために，次世代シークエンス解析を行った。 〔方法・結果〕福島県内の放射性Csによる汚染のレベルが異なる地域から

石丸 梢1,浅井 辰夫1,鮫島 玲子1 1静大・院・農 窒素肥料を多量施肥した茶園や、整せん枝残渣（樹高を切り揃える際に発生する葉や枝）が長期堆積した茶園は、N2O排出量が高いとされているが、そのN2O生成に関する微生物については不明な点が多い。我々は2012年9月より、窒素施肥量の違いと残渣投入の有無による4つの茶園試験区①標準施肥40 kg-N/10 a②多施肥120 kg-N/10 a③標準施肥＋残渣④多施肥＋残渣を設けている。これらの試験区より2014年1月に採取した土壌の培養試験を行ったところ、多施肥区の②④では硝化によるN2O生成が高まり、特に②から発

紺野 勇太1,加来 伸夫1,上木 厚子1,上木 勝司1,渡部 徹1,渡邉 一哉2 1山形大・農, 2東京薬大・生命 微生物燃料電池(MFC)は、電極を電子受容体として有機物分解できる電流発生微生物を利用して発電する装置である。電流発生微生物は水田にも分布しており、水田に電極を設置することで発電が可能である(水田MFC)。水田は温室効果ガスであるメタンの主要な発生源の一つであるが、MFCにおける電気生産は、微生物によるメタン生成と競合関係にあることが知られている。そのため、水田MFCは、電気を生産すると同時に水田からのメタン放出を抑制することができると期待されている

三星 暢公1,紀岡 雄三1,野口 勝憲1 1片倉チッカリン（株） 有機連用圃場における土壌微生物性の評価を行ったところ、なたね油かす、魚かす、蒸製骨粉の単肥施用によって土壌が異なる特徴を示すことが分かった。今回は、更なる評価法の検討データ蓄積のため、隔離床栽培での連用試験を行った。 　供試資材は、堆肥、有機質肥料、微生物資材で、コマツナの3連作を行った。堆肥は牛糞堆肥、有機質肥料は有機質原料の配合肥料、微生物資材はカニガラなどを含む有機質原料に土壌微生物性の改善に有効な微生物を添加した資材を用いた。対照区として化成肥料（硫安、過石、塩加）区を設けた（1.2㎡/区、

宮﨑 駿人1,日野 沙友里1,豊田 剛己1 1東農工・院・生物システム 殺線虫剤を三年程度繰り返し使用すると、分解菌の集積及び急速な微生物分解により殺線虫効果がなくなる（不効化現象）という事態が発生している。殺線虫剤のカズサホスについてはギリシャ、オーストラリアで報告例があるが、ホスチアゼートについては未だない。また、土性や堆肥運用の有無、殺線虫剤使用歴の有無など、土壌の特性が不効化現象に与える影響に関する詳細な検討は少ない。本研究では、種々の土壌を用いて、これらの薬剤の連用による不効化の程度を検証し、不効化の起きやすい土壌ならびに薬剤処理条件を検討した。ホスチア

新井 宏徳1,吉岡 遼1,花澤 俊祐1,Vo Quang Minh2,Vo Quoc Tuan2,Tran Kim Tinh3,Truong Quoc Phu4,Chandra Shekhar Jha5,Suraj Reddy Rodda5,間野 正美1 1千葉大・園芸, 2ベトナム国立カントー大・環境, 3ベトナム国立カントー・先端技術研, 4ベトナム国立カントー大・水産, 5インド国立リモートセンシングセ 水産業と地球温暖化に伴う海面上昇の影響を受けているマングローブ林の温室効果ガス放出量と関与する土壌の微生物性を評価するため、予備調査を行った。 2014年6

三浦 季子1,大和田 健登1,仁科 一哉2,Muhajir Utomo3,Niswati Ainin3,金子 信博1,藤江 幸一1 1横国大・院・環境情報, 2環境研・地域環境研究セ, 3Univ. of Lampung, Dep. of Soil Sci. 窒素施肥による土壌炭素動態の変化は土壌微生物群集の反応に左右されるが、土壌炭素減少の著しい熱帯農地生態系における長期窒素施肥の土壌微生物群集への影響はあまり調べられていない。本研究では、インドネシアのダイズ (Glycine max L. Merr.) －トウモロコシ (Zea mays L.) 輪作圃場にお